自動運転の技術開発と検討すべき課題

人が自動車を運転するという行動は、刺激を知覚し（認知）、その意味を読み取り（判断）、それに対する適切な行動をとる（操作）という一連の機能から構成されている。

まず認知機能とは、運転に必要な情報を摂取する機能を指す。運転に必要な情報の80％は目を通して摂取されているため、基本的に視覚機能を通して行われると言っても良い。そして、視覚機能は加齢の影響を最も早く受け、40歳代後半から低下し始める。

次に判断機能とは、情報内容を適宜分析し、運転行動に結びつく意志決定を行うことである。例えば、赤信号が点灯していれば車を止めるという意志決定を行う。また、交差点で対向車が迫っていれば、その距離とスピードを瞬時に把握し、自車両の右折が可能であるかどうかの意志決定を行う。

そして、操作機能とは、意志決定に基づき、運転行動に直結する操作を行うことである。具体的には、ブレーキを踏む、ハンドルを切るといった行動を指す。

　自動車の運転に求められる「認知-判断-操作機能」は、心理学的には、筋能力と感覚との調整（協応）能力といった「サイコモーター特性（精神運動能力）」で説明される。サイコモーター特性は、加齢に伴い劣化することが一般的に知られている。そのため、認知機能に関しては、高性能カメラ、レーダーなどで車の周囲を360度常にチェックすることにより、障害物や道路標識を発見したり、あるいは他車との距離を計測することにより、人間の見落としをカバーしている。

　判断機能についても、カメラやレーダーからの情報を人工知能で高速処理し、交通ルールや地図データと照合し、車の走行や停止の意志決定に結びつけていく。

　操作機能に関しては、人工知能の判断をもとにハンドル、ブレーキ等が電気信号で瞬時に正確に操作され、ドライバー自身は全く運転操作に関与しなくても良いことになる。

　したがって、自動運転システムとは、自動車に各種センサーや、人工知能を備えたコンピューターを取り付け、人間が操作することなしに自動走行する技術を指すと言える。

　これによって、免許を失効した高齢者や体の不自由な人が、自動車で移動できるようになったり、運転者の単純ミスによる事故が減り、安全性が大幅に向上する。さらに、渋滞軽減なども実現可能になる。こうした交通社会への移行が徐々に進んでいるが、2020年代以降には本格化すると見られている。

　しかし、自動運転社会がもたらす新たな問題も同時に指摘され始めている。私は次の４点を指摘したい。

(1)ジュネーブ条約見直しの議論

ジュネーブ条約とは、自動車を含め、人命を左右する乗り物にはパイロットやドライバーが乗っていないといけないとの合意事項を各国で批准したもの。世界中に９億台走る自動車分野で、自動運転技術が急激に進めば、条約見直しの議論が高まる可能性がある。

(2)事故責任の帰属先問題

事故責任の大半が、従来は運転者に帰属し、自動車メーカーに責任が及ぶことは稀であった。しかし、自動運転車の場合、車の所有者や同乗者に対する責任は問いにくく、 製造元責任が問われる可能性が高い。これを自動車メーカーが受け入れるかどうかが、今後の焦点となる。

(3)セキュリティーとプライバシー問題

　個人走行データが自動車メーカーや警察に送られ蓄積されることになる。ＩＴ技術に長けた人物が、自動車に設置された各種センサーや、人工知能を傍受することにより、新たな犯罪が起こる可能性がある。

(4)市場受入れの条件としての提案

　以下の２点を提案したい。

①安全性、セキュリティーの面での技術が、一定水準を超えるまでは市場導入は認めない。ハードルを高く設定し、技術者の方々にはそれを超える努力をして頂きたい。

②70歳（あるいは65歳）以上ドライバーに対して、優先的に自動運転車を低価格で販売する。ただし、自動運転によるマイカー走行は、地方エリアに限定し、公共交通機関が充実している都市部では認めない。この政策が、高齢者の地方移住をもたらし、地方創生に結びつくことを期待したい。（所正文）

21世紀日本研究セミナー第9回開催案内

●開催日程：

　　　　2015年11月28日（土）
　　　　　　　セミナー：14時30分～17時頃まで
　　　　　　　懇親会　：17時45分～19時半頃まで

●開催場所：

　セミナー：立正大学品川キャンパス･９号館９Ｂ１６教室
　懇親会　：立正大学品川キャンパス･教員レストラン（2号館12階「芙蓉峰」）

●セミナー内容：

【交通･生活系】「高齢ドライバー調査を受けて」

●プログラム：

開会挨拶：14時30分～14時40分（10分）
　所正文（立正大学）
話題提供：14時40分～15時40分（60分）
【テーマ】高齢ドライバー調査研究報告
　話題提供者･学生(1)：14時40分～14時55分（15分）
　話題提供者･学生(2)：14時55分～15時10分（15分）
　話題提供者･学生(3)：15時10分～15時25分（15分）
　話題提供者･学生(4)：15時25分～15時40分（15分）
質疑20分：15時40分～16時00分
休憩10分：16時00分～16時10分
指定討論：16時10分～16時50分（40分）
【主な内容】高齢ドライバー研究の方向性
　指定討論者：所正文（立正大学心理学部）
全体討論：16時50分～17時10分（20分）
次回案内･記念撮影：17時10分～17時25分（15分）
セミナー閉会

●懇親会：

　　会場：立正大学･教員レストラン（2号館12階「芙蓉峰」）
　　日程：17時45分～19時半頃まで
　　会費：社会人（3000円），学生（1000円）

高齢ドライバー問題に隠れた歩行者事故問題の重要性

2015年は、高齢ドライバー問題が大きな社会問題となり、世論の関心は高く、新聞やテレビで取り上げられる機会も増えている。高齢者が自動車事故の加害者となるケースが増え、認知症を患ったドライバーによる事故も起きている。今年に入って、75歳以上の高齢者講習時に実施される認知機能検査に基づく免許更新手続きを、より厳しくする道路交通法改正が行われた。高齢ドライバーを取りまく中年以下の人たちの意見は大変厳しく、「危ないから運転は止めてほしい」が最大公約数であり、高齢ドライバーの運転は法律で禁止してほしいと言う意見まで出ている。

　しかし、マスコミが高齢ドライバー問題を誇張して報道する余り、最も重要な問題が見逃されている。1990年代後半から交通事故死者数は大幅に減少しているが、死者数全体に占める65歳以上高齢者の割合は年々増加し、2009年に遂に50％を超え、その後も増加している。そして、65歳以上の死亡事故のおよそ半分は「歩行中」である。さらに、歩行中の死亡事故は、交通事故死亡者全体で見ても3分の1以上を占め、先進国の中で突出して高い。すなわち、日本の交通事故問題は、歩行中の死亡事故問題が最大の問題であり、超高齢社会の進行と共に、とりわけ高齢者が犠牲になるケースが増えているのである。これが見逃され、高齢ドライバー問題ばかりが取り上げられていることが大変懸念される。

歩行中の死亡事故が多い背景には、1970年代以降、車社会が急ピッチで進み、歩道の整備が大幅に遅れていることがあげられる。多くの自動車が歩道のない狭い道を行き交い、高齢者が溝板の上を歩かざるを得ない光景は、地方社会のどこでも見られる。交通社会の原則からすれば、歩行者、自転車、公共交通機関、そして自動車は、交通参加者として対等であるはずであるが、日本の交通社会では、自動車に大きな優先権が与えられている。これは欧州の交通社会ではあり得ないことである。対策としては、自動車優先主義を改め、走る凶器になる自動車を操る全ドライバーに対して、厳しい条件が課される必要がある。決して、一定年齢以上の高齢者だけをターゲットするべきではない。この考え方を交通政策の根幹に据え、そうした政策を積み重ねていけば、必然的に高齢ドライバーの免許の自主返納へとつながると考えられる。（所正文）

ブラックバイトについて

　最近、「ブラックバイト」という言葉が世間を賑わせている。もともと「ブラック企業」という言葉があり、これは長時間労働や残業代未払いなどの悪い労働環境にある企業を指す言葉で、従来は主に正社員が被害に遭うとされていた。ところが、企業の人件費抑制方針により、派遣社員やアルバイトなどの非正規雇用が増大し、彼らにも違法なサービス残業や賃金未払いなどの皺寄せが行くようになり、「ブラックバイト」などと騒がれるようになった。

　ブラックバイトに関しては、例えば次のような問題が報じられている。仙台市のバーでアルバイトをしていた男子学生は、次第にほぼ毎日の勤務を求められるようになった上、7か月分の賃金が支払われず、さらに赤字の補填を強要され、「売り上げが少ない」と暴力を振るわれていたという。男子学生は経営者に対し、未払い賃金の支払いを求める訴訟を起こしている。また、某飲食チェーン店では、男子学生が4か月間毎日12時間勤務をさせられた上、一部の賃金が未払いで、ミスにより商品購入を強要され、「殺してやる」などと恫喝され、退職の申し出に4000万円の損害賠償請求を示唆された。男子学生は鬱病を発症し、大学の単位も取れなくなってしまったという。

　このような問題に対して、「辞めればいいではないか」という声もある。しかし、パワハラや暴力、契約書による支配、損害賠償などの金銭請求といった「職場の論理に従属させる人格的支配」が行われ、さらに貧困により学費を稼がなければならないという事情も重なり、簡単には辞められないのである。

　ブラックバイト問題は、当事者一人で解決するのは困難である。もしこの問題で困っていたら、家族、友人、大学の教職員や、ブラックバイトユニオンといったNPO法人などに相談することをお勧めする。（鈴木聡志）

高齢ドライバーへの真のサポートとは何か

　2015年に入ってから高齢ドライバーに向けられる視線はより厳しさを増した感がある。認知症ドライバーによる新年早々の首都高逆走事故を受けて、道交法改正へ向けて舵が切られた。車は走る凶器であり、高齢者には早めに運転を断念してほしい。これが中年以下の人たちの大方の見方であろう。

このテーマに関してマスコミの関心も高い。高齢ドライバーの危険な運転行動を映像で示し、背景にある心身機能の低下と運転行動との関係を専門家に分析してもらう。都会で暮らす中年家族の不安な気持ちが紹介され、地方社会で暮らすお年寄りにとっても、運転免許を手放すと買い物にも病院へも行けなくなるといった厳しい生活の現実も紹介される。視聴者には、この現実にどう向かい合うべきかという重い課題が最後に突きつけられる。

デマンド交通システムの浸透、街づくりの方向としてのコンパクトシティー化など、運転断念後の生活に配慮した対策の方向性は、すでに打ち出されている。いずれも運転断念を前提とした対策の方向性である点が重要である。70歳代前半の運転免許保有率は、すでに男性で85％を突破し、女性も50％に迫っている。高齢ドライバーが激増している現状では、安全第一の観点から、高齢ドライバーの運転断念へ向けての法制化の動きはやむを得ない。そのため、高齢ドライバー研究の方向性としても、運転断念後の生活支援を社会全体で検討する方向へと徐々にシフトしてきている。

しかし、高齢ドライバーにとっても、自動車大国･日本にとっても、一度手に入れた便利な生活システムは、できればギリギリまで維持し続けたいという思いが根強い。そのため、高齢ドライバー問題が、事故リスクの高まりを根拠に、脱クルマ社会へ向けた動きへ一気に進むことに対して、危機感も見受けられる。その一つが、急速に展開する自動運転の技術開発である。2020年代後半には実用化も夢ではないハイスピードで進んでいると報道されている。

自動運転の目的は、渋滞解消や交通事故の予防などへの貢献が指摘されるが、高齢者や子ども、障害者など、自ら運転できない人を運ぶことにも大きなニーズが見出されている。21世紀中盤を前にして、交通社会では、従来の常識を覆す大変革が実現する可能性がある。後者の場合、街づくりやライフスタイルに密接に関わる問題であるため、単なる自動車の技術開発問題としてではなく、関係各方面の専門家の意見を聴取しながら開発を進めてほしいと思う。（所正文）

メンタルヘルス対策は企業の利益にもなる

参考記事：大企業が実践！儲かるメンタルヘルス対策

　メンタルヘルス問題は、企業にとって大きな課題である。従業員が心身に不調をきたして休職や退職をしてしまったら、企業にとって打撃であるだけでなく、社会にとっても損失である。そのため、近年では多くの企業がメンタルヘルス対策に力を入れているが、思うように効果が上がらないことも多いようである。
　記事中では日本を代表するIT企業のメンタルヘルス対策が紹介されているが、IT業界は特にメンタルヘルス問題が多いことで知られている。そのような業界にあって、記事に登場する2社は、社員一人あたりの執務スペースの拡大、有給完全消化、残業削減、業務の見直し・負荷分散、eラーニングの導入などの対策を行い、社員の帰属意識の向上、休職者の減少といった成果を上げている。これが生産性の向上につながり、企業の業績にも好影響を与えていくだろう。
　メンタルヘルス対策は、決して企業の利益を犠牲にして社員を守るためのものではない。むしろ、企業の利益のために必要なものなのである。（鈴木聡志）

運動習慣は、転倒回数を減らし、またうつ状態を軽減するか?

　地域の老人クラブ会員を調査対象として、日々の運動習慣の程度と転倒回数とうつ傾向について調査した。本調査は、同一の対象者に約1年の間をおいて2回実施された。初年度(2012年度)の調査対象者の内訳は、女性で783名(49.9%)、男性785/名(50.1%) の合計1,568名であった。年齢区分別にみると、女性で60歳代183名(23.3%)、70歳代445名(56.8%)、80歳代155名(19.8%)であった。他方、男性では60歳代166名(21.1%)、70歳代485名(61.8%)、80歳代134名(17.1%)であった。このように、対象者の男女内訳は、ほぼ半々の割合であり、また両性ともに70歳代が全体の約6割であった。対象者の母体は、神奈川県政令指定都市S市老人クラブ連合会の全面的協力により、傘下の全286単位クラブから各6名(男女半々)ずつの会員に調査票を配布した。結果、配票数1,716票のうち、1,568票が郵送と個別の持参の方法で回収された。(回収率91.4%)。その調査の結果の一部の概要を紹介する。

　運動習慣と転倒

　継続的に定期的な運動習慣を持っている「TTMのステージ：実行期・維持期)の人で、過去1年間に3回以上転倒した人の割合は、男性で9.6%、女性で7%であった。一方、運動を行っていない「 TTMのステージ：関心期・無関心期」の人で、過去1年間に3回以上の転倒者が男性で19%、女性で18%であった。このように運動を定期的に実施している人たちと実施していない人たちとでは、年間に3回以上転倒する頻度が2倍以上の差があった。 また、調査の初年度に、過去1年間に転倒しなかった（転倒回数・0回）人の中で、調査2年目(2013年度)においても転倒回数・0回の人の割合は、男女ともに年代があがるにつれ、その割合は減少していた。特に80歳以上では、男性で5割、女性で約6割に減少していた。高齢になるほど、普段の生活の中で、転びやすくなっていることが、これらの結果に表れている。健康日本21に関する国の調査結果を見ると、要介護状態になる原因のなかでも、その約1割が「骨折・転倒」である。日頃の生活で、足腰を鍛える身体活動に心掛けることが必要である。

　運動習慣とうつ

　次に運動習慣の程度と「うつ傾向」との関連を見た結果、運動習慣の「実行期・維持期」にある人たちの中で「うつ傾向」のある者の割合は、男性で18.1%、女性で19.9%であったが、他方、運動に「関心期・無関心期」にある人たちの中で「うつ傾向」のある者の割合は男性で32.9%、女性で43.8%であり、両者には男女ともに約2倍の差がみられた。うつ状態を軽減する生活術として、身体活動を活発におこなうことは効果があるようだ。

(出典：平成23～25年度科学研究費助成事業:文部科学省学術研究助成基金・基盤研究C（課題番号：23500701）―生活場面における運動に関するアンケート調査報告書[東海大学健康科学部・谷口　幸一、文化学園大学・安永明智]

施設に入所することを、親不孝と考える割合に、両国で10倍以上の差異!

『ちょっと意外な結果かも。関東圏の大学生は、５割強が高齢者と交流したいと考え、６割強が親孝行は話し相手になることと回答―――。こんな実態が東海大のグループが実施したアンケート調査で分かった。』」この見出し文は、OVO(オーヴォ)が敬老の日に先駆けて９月13日に配信した記事である。http://ovo.kyodo.co.jp/ch/mame/a-625849

 　調査は、同大学健康科学部社会福祉学科の谷口幸一教授らが、関東圏の大学に在学する3,4年生1064人（男子368人、女子696人）を対象に親の扶養意識と高齢社会に対する関心度、老いのイメージなどについてアンケートした。」(原文)

その記事に、原著の報告論文から関連する結果を、以下に追加で紹介したい。

①高齢者と世代間交流をしたいと回答した学生が53.8％に上り、交流したくないとした3.7％を大きく上回った。どちらでもよいと回答したのは42.6％だった。他方、スリランカのコロンボ市内・近郊の国立大学に在学する3,4年生600人(男子229人、女子371人)を対象に同質問に対する回答を求めた結果、高齢者と世代間交流をしたいと回答した学生が68.8％に上り、交流したくないとした3.0％を大きく上回った。どちらでもよいと回答したのは30.7％だった。

 ②親孝行について複数回答で聴いたところ、「親の話し相手になったり、親と頻繁に交流すること」が64.8％とコミュニケーション型が最も多く、次いで「自分が自立し、親に心配かけないこと」の59.2％、「親の身の回りの世話をしたり、看病すること」の18.7％が続いた。他方、スリランカの学生は、「親の話し相手になったり、親と頻繁に交流すること」が47.7％とコミュニケーション型が最も多く、次いで「親の身の回りの世話をしたり、看病すること」の45.2％、と直接の介護を担う意識も同様に高く、「自分が自立し、親に心配かけないこと」の13.0％、「親を経済的に扶養すること」3.8％の言わば遠隔的な親孝行意識は少なかった。両国で明らかな違いが認められた。

 ③日本の高齢者問題については「相当深刻である」と79.2％が回答、「よく分からない」としたのが20.1％、「全然問題ではない」としたのが0.7％あった。他方、スリランカの学生は、「相当深刻である」と51.7％が回答、「よく分からない」としたのが44.0％、「全然問題ではない」としたのが4.3％あった。両国の高齢化率の相違が,回答割合に反映している結果であった。

 ④年とった親が施設に入所することについては、「できるだけ施設入所は避けたい」が46.5％、「家庭での介護が無理だから、そうせざるを得ない」が39.8％、「あまりよく分からない」が11.2％、「親不孝である」が2.4％だった。他方、スリランカの学生は、「できるだけ施設入所は避けたい」が62.8％、「家庭での介護が無理だから、そうせざるを得ない」が3.2％、「あまりよく分からない」が9.7％、「親不孝である」が27.0％だった。施設に入所することを、親不孝と考える割合に、両国で10倍以上の差異がみられ、親孝行の意味内容に大きな違いが認められた。この調査に興味のある読者は、以下の報告論文にアクセスしてみて下さい。

  (出典: 大学生の親扶養意識と高齢社会に対する関心度ならびに老いのイメージに関する２国間比較研究、東海大学健康科学部紀要　第20号89-102、2014)　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(担当・谷口)