性格特性や運動に関する自己効力感は、運動への動機づけを高めるか?

2011-13年度の文部科学省の科学研究助成金を得て、
居住地域の老人クラブに加入されている一般高齢者を調査対象として、
彼らの日々の身体活動(生活運動、運動・スポーツを含む)に及ぼす
影響要因を同定する研究を行った。
調査の分析対象となった高齢者は、総計876人(60-92歳)であった。

その結果、
①外向性や誠実性という２つの性格特性は、
年齢や性別や身体的健康の影響を取り除いた場合でも、
身体活動レベを高める要因である。

②外向性、開放性、協調性、誠実性、情緒安定性という
主要な５つの性格特性が、
運動に関する自己効力感を高めている。

③外向性という性格特性ならびに運動に関する自己効力感は、
身体活動のレベルに直接的な影響を与える最も重要な予測因子である。

この調査結果を分かりやすく説明すると、
一般高齢者の日々の運動の習慣度を上げるためには、
個人の性格特性の中でも、
とくに外向性(興味・関心が、自分以外の他人や出来事に多く向いている傾向)が高いことや、
誠実性(物事に取り組む態度・姿勢の真剣さ)の高い人々を、
優先的に教育指導することや、
また運動の効用に関する知識教育や運動の楽しさを実感させるような
実地指導をすることで、
運動習慣者の割合を増やすことが可能となることを示している。
退職高齢者の運動指導を行う際の参考としていただきたい。(谷口)。

(資料出典:Yasunaga,A.and K.Yaguch: Personality traits,self-efficacy for exercise,and exercise levels in older Japanese adults.The Japanese Journal of Health Psychology.Vol.27,.No.1,1-11,2014)

介護福祉士の資格取得方法の見直し

介護福祉士の資格取得方法の見直し―厚労省の社会保障審議会福祉部会福祉人材確保専門委員会において、
最近次のような方針が示されました。

○平成28(2016)年度から、
養成施設卒業生(専門学校・大学の養成コース)については、国家試験を実施する。

○但し、平成28(2016)年度から、平成32(2020)年度までの
養成施設卒業生(専門学校・大学の介護福祉士養成コース)については、

①卒業から５年間、暫定的に介護福祉士資格(暫定介護福祉士)を付与する。

②その間に、以下のいずれかを満たせば、その後も引き続き介護福祉士資格を保持できること。
　(a)卒後5年以内に国家試験に合格すること、を条件とする。
　(b)原則卒後５年間連続して介護の実務に従事すること、を条件とする。

○しかし、平成33(2021)年度以降、養成施設卒業生については、
国家試験に合格することが介護福祉士の資格取得の唯一の要件となること、
になりそうです。

以上のように、介護を担う専門士も、
ついに国家試験一本の資格制度に移行することになります。
３Kと言われる介護の仕事も、
その業務内容の専門性だけはグレードアップするようですが、
それを担うスタッフの経済的保障や社会的位置・地位・役割が同時にアップしないと、
人材の定常的確保も難しいかもしれませんね。
皆さんは、どのように思いますか？
(谷口)

生きる意志への気づき

たとえ死刑囚といえども、臨床家はその内面に微かな光（ともしび）を見いだすことができるという。その「ともしび」こそが、まさに人間としての「生きる意志」であり、それが大きな炎として全体に広がれば、その人物は真人間として生きることができたのだという。残念ながらその人物は生きる意志であるともとびに気づく（気づき，awareness）ことができなかった。大きな炎にならなかったのだという。自己認知に関わる重要な知見である。［引用文献］『働く者の生涯発達：働くことと生きること』（白桃書房, 所正文）〈解説：所正文〉

高齢者の就業タイプ

「同一業務での継続雇用」を多くの人が希望する。しかし、それを実現できる人は極めて少ない。一方、「同一業務での独立自営」、すなわち、一人コンサルになって、現在の仕事を請け負いで引き続きやっていくスタイルを取れればベストである。ただし、その場合、無理をせず、ローリスク･ローリターンであることが原則となる。また、発展型として「新規事業を独立自営」という方法もある。この場合には、40歳代後半からから社外で通用する専門的能力を身につける努力を始めておく必要がある（日経新聞2012.9.28）〈解説：所正文〉。

高齢者の働く理由は趣味から経済的理由へと変化

団塊の世代を含む60～64歳の5割超が65歳以降も仕事を続けたいと考えている。70歳以降でも3割近くが仕事をしたいと望んでいる。かつては、「給料がなくても働きたい」という人も少なくなく、会社人間として仕事で満足が得られるように生きてきたため、定年後に趣味で同じ満足度を得られる人はむしろまれであったと言える。しかし、最近では、仕事をする理由として、「生活費を得るため」（63.8％）をあげる人が最も多く、公的年金のみでの生活が厳しく、生活のために働かざるを得ない現実を窺うことができる（日経新聞2012.2.22）〈解説：所正文〉。

海外に活路を見いだす日本の若者たち

新卒一括採用の慣行が根強い日本の労働市場では、一度就職でつまずくと専門技術や技能を持った人を除けば再就職の道は狭い。そんな日本での仕事に見切りをつける氷河期世代も出始めた。シンガポールで花屋を開業した31歳の男性。飛び入り営業で販売先を開拓した。今では欧州有名ブランド店のショーウインドーに彼の店の花が飾られる。今の雇用慣行では30代後半から再就職のハードルは一気に上がる。その高齢フリーター層に氷河期世代が入り始めている。彼らの再挑戦を受け止める雇用・労働環境をつくることは、日本の労働行政の大きな課題になっている（日経新聞2013.1.13）〈解説：所正文〉。

日本で働きたい大勢の若くて有能な外国人

「沖縄は日本の将来の縮図だ」と那覇市の人材会社社長は話す。「台頭する新興国の若者たちは好条件の職を貪欲に求め来日する。中国人もインド人もわずか数か月で日本の新聞が読めるようになり、言葉の壁はない」と強調する。これに対して、日本の若者はどうか。2010年の日本人留学者数は約58000人とピーク時の04年から3割減である。「内向き志向」がより顕著だ。世界を見渡すと、製造業の集積する新興国が雇用や賃金を先進国から奪う局面が続いている。日本の若者が世界の若者と雇用を奪い合う構図が今後より鮮明になるだろう。日本の若者が自らを磨き、彼らが活躍する環境を日本社会が整え、総力戦を挑んでいくことにより日本の未来が救える（日経新聞2013.5.5）〈解説：所正文〉。